リーマンショックっていつだっけ？何だっけ？
- リーマン・ショックとは？
- リーマン・ショックの流れをおさらい

リーマンショックっていつだっけ？何だっけ？

リーマン・ショックという言葉をご存知の方は多いと思います。ただ、「リーマンショックっていつ頃の話だっけ？」「リーマン・ショックって具体的に何なの？」「リーマン・ショックはどうして起きたの？」と質問されると、答えに困ってしまう方も少なくないのではないでしょうか？今回は、リーマン・ショックの詳細や原因、その影響などについて分かりやすく伝えていきたいと思います。

リーマン・ショックとは？

リーマン・ショックとは、「米国の大手投資銀行リーマン・ブラザーズの経営破綻が引き金となって生じた、未曾有の世界金融危機」のことです。この説明だけではいまいちピンときませんよね。そこで、より詳しく全体像を把握できるよう、リーマン・ショックの大まかな流れを整理
してみました。

リーマン・ショックの流れをおさらい

１．「サブプライム住宅ローン危機」発生と米国住宅バブルの崩壊（2006年～2007年）
↓
２．リーマン・ブラザーズの業績悪化、赤字転落、そして経営破綻（2008年）
↓
３．株式市場の大暴落（2008年～）
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４．世界的な金融危機（2008年～）

これがリーマン・ショックの大まかな流れ（背景と経緯）です。次に、その一つ一つの出来事をより深く掘り下げていきます。

１．リーマンショックへの一歩目「サブプライム住宅ローン危機」発生と米国住宅バブルの崩壊

リーマン・ショックとは切っても切り離せないものが、「サブプライム住宅ローン危機」（サブプライムローン問題）です。「サブプライムローン」というのは、信用力の低い層向けの住宅ローンのことです。

信用力の低い層というのは、具体的には「所得に対する借り入れが50パーセント以上」「過去1年間に30日間の延滞が2回以上」「過去5年以内に破産した」といった層のことです。「プライムローン」が信用力の高い層向けの住宅ローンであり、「サブプライムローン」は文字通りその「サブ」（下位）層向けに作られた審査の緩い住宅ローンということです。

2005年頃まで米国は景気が良く、住宅の価値は上がり続けていました。もしサブプライムローンで住宅購入した層が返済に行き詰っても、「住宅の価値は上がり続けているのだから、購入した住宅を担保にすれば問題ない！」という状況でした。そのため、サブプライムローンは過剰に供給されていました。

しかし、住宅の価値は2006年中頃にピークを迎え、下落していきます。住宅バブル崩壊の始まりです。住宅の価値がどんどん下がっていくと、サブプライムローンで住宅購入した層は、購入した住宅を売却してもローンの全額を返済しきれないようになりました。そのため、サブプライムローンの「不良債権化」が続々と起こり始めました。これが「サブプライム住宅ローン危機」です。

※広義として、リーマン・ショックを含めて言う場合もあります。

サブプライムローンは不良債権化していき、米国住宅バブルの崩壊は加速していきました。

２．リーマン・ブラザーズの業績悪化、赤字転落、そして経営破綻（2008年）

「サブプライム住宅ローン危機」は、世界中の証券会社にも大きなダメージとなりました。証券会社は、サブプライムローンを証券化して、様々な金融商品に組み込んでいました。このサブプライムローン関連の金融商品も、サブプライムローンの不良債権化によって、金融市場での価格がどんどん低下していきました。

リーマン・ブラザーズは不動産証券化を得意としており、サブプライムローン関連の金融商品も多く取り扱っていました。そのため、リーマン・ブラザーズは、米国住宅バブル崩壊やサブプライム住宅ローン危機の影響を強く受けました。

これにより、リーマン・ブラザーズの業績は大幅に悪化し、2008年の3～5月期決算では1994年の上場来初めての当期赤字に転落しました。そしてついに、2008年9月に破産法適用を申請しました（経営破綻）。

３．株式市場の大暴落（2008年～）

リーマン・ブラザーズは全米4位の投資銀行だったこともあり、その経営破綻は株式市場に大きなインパクトを与えました。リーマン・ブラザーズが破綻したことによって、「他の大手投資銀行も破綻するのでは？」「リーマン・ブラザーズ発行の社債や金融商品を保有している企業への影響は？」「リーマン・ブラザーズの取引先も連鎖倒産するのでは？」「米国の経済政策はどうなっているのだ？」といった恐れや不安から、売りが売りを呼び、世界的に、株式市場は連日大暴落となってしまいました。

具体的には、NYダウ（米国の代表的な株価指数）は、2007年10月には高値14,198から、世界金融危機の影響によって、2009年3月には安値6,469まで暴落しています。

日本平均株価も、2007年7月には高値18,295まで上がっていましたが、2008年10月（リーマン・ブラザーズ経営破綻の翌月）には安値6,994まで下がりました。1年ちょっとの間で日経平均株価が3分の1になるという大暴落は、まさに地獄絵図そのものです。

また、株式市場にはVIX指数、通称「恐怖指数」と呼ばれる指数があります。その名の通り、投資家心理を示す数値として利用されており、1998年8月のロシア通貨危機では「45.74」、2001年9月のアメリカ同時多発テロの時には「43.74」を記録しました。そして、リーマン・ブラザーズ破綻後の2008年10月には、それらを大きく上回る「89.53」を記録しており、過去最高値となっています。市場はそれほど大混乱していたということですね。

４．世界的な金融危機（2008年～）

リーマン・ショックの影響により、世界経済は安定性を失ってしまいます。そして、世界同時不況に突入しました。

米国では失業率が月を追うごとに悪化し、リーマン・ショック以前には5％台だった失業率は、2009年10月には10％台と約2倍になりました。
日本の大学生の就職活動も、リーマン・ショック以前と以降では大きく変わりました。売り手市場（就活生有利）だったはずの就職活動は、買い手市場へと変わり、就職できない学生が急増。2010年～2013年卒の大学生は「就職氷河期」と呼ばれるようになりました。

では、2016年現在の米国や日本はどうなのでしょうか？現在もリーマン・ショックの影響によって不況のままであるかというと、そういうわけではありません。

NYダウは2009年3月には安値6,469まで暴落したと書きましたが、その後、NYダウは順調に反転上昇していき、2016年9月現在では18,000を超えて推移しています。

日本平均株価は、リーマン・ショックで安値6,994まで暴落しましたが、2012年11月頃からは「アベノミクス」によって大幅上昇していき、2015年6月には20,952を記録しました。2016年9月現在は16,000台後半で推移しています。

また現在は、アベノミクス等の影響もあり、2016年卒の就職活動は売り手市場といわれるほど回復しています。

リーマン・ショックの傷は癒えた？

少なくとも米国や日本においては、リーマン・ショックで受けた傷は少しずつ癒えてきていると思われます。