【中止？】2021年のオリンピック・パラリンピックについて

2020年7月、本当であれば東京オリンピックが開催されていた時期になりました。
日本での開催ということもあり、楽しみにしていた人も多いのではないでしょうか？

コロナの影響で１年の延期ということでしたが、最近第二波も騒がれていて、
「本当に東京オリンピックを開催できるの？」
「もしかして中止になってしまうの？」
と不安に思う人もいると思います。

今回は、コロナウイルスの影響で１年間延期になってしまった、東京オリンピック・パラリンピックについてまとめました。

2020年の延期の経緯
本当に2021年にやれるのか？
- 開催判断の基準
- いつ頃までに決まるのか？
やれる場合、年齢制限のある競技はどうなるのか？
もし中止になったらどうなるのか？
- 経済への影響
まとめ

2020年の延期の経緯

まず2020年開催予定だった、東京オリンピック・パラリンピックが延期になった経緯を時系列で振り返ってみます。

・2020年2月　世界各地でコロナウイルスが感染拡大、危機感が高まる
・2020年3月24日　IOCと日本の間で、オリンピックの１年延期が決定
・2020年3月30日　オリンピックの新日程が決定
・2020年5月14日　IOCが8億ドルの追加負担を決定
・2020年5月20日　IOCバッハ会長が、21年に開催できなければ中止を発表

上記の通り、コロナウイルスの拡大を受けて1ヶ月ほどで延期が決まっています。
その後、新日程として「2021年7月23日〜8月8日」が決まりました。

延期に伴い追加費用が3000億円ほどかかる見込みですが、5月14日の時点でIOC（国際オリンピック委員）のバッハ会長はIOC側が８億ドル（約856億円）負担すると発表しました。
つまり残り約2200億円は日本側が負担しないといけない可能性が高いわけですね。

また5月20日の時点で、2021年に開催できなければ中止であると、明確に宣言されています。
これは5、6カ月後には、北京の冬季五輪が控えている影響です。

FNN（日本のテレビ局）がIOCのディック・パウンド委員に行った取材によると、IOCは東京大会を2024年にずらしてパリ大会以降を4年ずつ繰り下げる案にも否定的みたいです。
ですので、2021年に開催できなければ東京オリンピックは完全になくなります。

本当に2021年にやれるのか？

では、どんな条件を満たせば2021年に東京オリンピックを開催できるのでしょうか？

開催判断の基準

現時点では、明確な開催判断の基準は決まっていません。
IOCのバッハ会長はBBC（イギリスの報道局）の取材に対して「（専門家を）信頼し、助言に基づいて適切な時期に適切な判断をしなければならない」と発言しています。
あくまでも、その時の状況をみて判断するということですね。

オリンピックはいろいろな国が関わるイベントなので、日本だけでなく世界中でコロナウイルスが落ち着かなければ開催できません。
選手だけでなく観客も大勢移動した結果、巨大なクラスター（集団感染）が発生するかもしれないため、慎重に判断すべき問題でしょう。

一つの意見として、安全に開催するにはワクチンの開発が必須だ！という声もあります。
現在、複数の治療薬とワクチンが同時並行で研究開発されている状況です。

治療薬に関しては、エボラ出血熱の抗ウイルス薬として開発されていた「レムデシビル」が、効果があるとされています。
日本では新型コロナウイルス感染症治療薬として承認され、アメリカでもコロナウイルスの重症入院患者に対して緊急使用許可が出ています。

一方ワクチンに関しては、まだ開発中です。
仮に効果のあるワクチンが開発されたとしても、世界中の人々が手軽に使えるくらい安価にならなければ、実用は難しいかもしれません。

いつ頃までに決まるのか？

開催するにしても、中止するにしても、なるだけ早く決まった方が選手にとっても良いのは間違いありません。
予選開催のスケジュールも踏まえると、2020年末ごろの状況を加味して、2021年の頭ごろに開催か中止か決まると思われます。

やれる場合、年齢制限のある競技はどうなるのか？

もし2021年に東京オリンピックが開催できた場合でも、延期による影響は大きくあります。

特に、年齢制限について気になる人も多いのではないでしょうか？

オリンピックの男子サッカーは、基本的に23歳以下の選手で編成されるチームでないと出場できません。
ですが、今回は特例として年齢の上限を「24歳以下」に引き上げると、国際サッカー連盟（FIFA）が発表しています。
また他の競技に関しても、IOCとしては「2020年に出場が内定していた選手の権利は継続する」と発表しています。

とはいっても、競技年齢に関しては、各スポーツを統括する国際競技連盟が決定権を握っています。
ですので、予選大会そのものが中止になった競技で年齢制限ギリギリだった選手は、2021年度の予選を受けられない可能性があるんですね。